物価と賃金の関係性

2000年から2020年への変化
・実質賃金
・1人当たりGDP
・投資比率
・消費者物価
※ダイヤモンドオンライン：『「物価が上がれば賃金は上がる？成長に取り残された日本の「勘違い」』記事参照

上記4指標を、日本・韓国・台湾・アメリカで比較しているが、
単純に「日本はなぜ給与水準が上がらないのか？」という疑問を解決するための参考記事として。

要約すると、
・実質賃金と1人当たり実質GDPはほぼ比例する
・実質賃金と消費者物価はほぼ比例する

実質賃金が上がったから、1人当たりGDPが上がったのか？またはその逆か？
実質賃金が上がったから、消費者物価は上がったのか？またはその逆か？

実質賃金が先行して上がることは考えにくく、
通常は何かしらの理由で経済が活性化し、結果的に賃金が上がるだろう。
1人当たりGDPが上がるということは、企業が付加価値の高いサービスを開発し
企業の業績が上がり賃金が増え消費が増え更なる投資が増えるというのが自然の流れ。
結果的に、消費が増えることで物価が高まる。

企業の躍進、とりわけIT企業の躍進が顕著なアメリカや、サムスンを始めとする
大企業の躍進が目立つ韓国が結果的に賃金を伸ばし、物価も伸ばしている。
結論、日本がんばろう！か。。

＜2000年から2020年への変化＞※日本は伸びていない